今さら聞けない！？世界のチャットアプリ事情

生活基盤としてのチャットアプリ

世界の携帯電話契約数は74億以上で、チャットアプリを利用しているユーザーは25億人以上います。チャットの爆発的普及により、人々のコミュニケーション方法が変わってきています。

チャットアプリのおかげで写真や動画も簡単に送れるようになりました。ボタン一つでYouTube動画、お店やホテル情報、メディアの記事、インフルエンサーのSNS投稿など、様々な情報を手軽に通じて家族や友人と共有できます。

チャットアプリのユーザー数はSNSのユーザー数を20%以上上回っており、今後もその差は開いていく見込みです。チャットアプリは家族や友人との会話以上の機能を持ち始め、個人と個人だけではなく、個人と企業を結ぶ重要なプラットフォームに進化しつつあります。

既に主要のチャットアプリは欲しい情報を欲しい時に手に入れられ、必要な物をいつでも買え、予約したいことをすぐに予約できる仕組みができており、後は企業が導入し、ユーザーが利用するところまできています。

チャットアプリが人々の生活基盤となる日は、すぐ目の前です。企業は一刻も早く戦略的にチャットアプリを導入して、接点を持ちたいユーザー層とリーチする仕組みを構築していかなければ、デジタル時代に取り残されてしまうでしょう。

日本国内ではLINEが主流ですが、世界的に見るとLINEの市場はあまり大きくありません。

画像からも分かる通り、世界では圧倒的にWhatsApp（ワッツアップ）が利用されているのです。16億人以上の月間アクティブユーザー数を誇ります。

その次に月間アクティブユーザーが多いのはFacebookメッセンジャーです。アメリカ・カナダを中心に13億人に利用されています。そして、Facebookメッセンジャーと同じくらいユーザー数が多いのがWeChatです。

WeChatはインターネットのアクセス規制をしている中国政府が国内での利用を認めている中国製のチャットアプリです。中国では他のチャットアプリが利用できないため、WeChatが独走しています。

下記に2019年時点の世界3大チャットアプリの特徴をまとめました。

パソコン上で一部のユーザーから利用されていたMSNメッセンジャー（マイクロソフトメッセンジャー）があった10〜20年前と比較し、スマートフォンのおかげでチャットはプライベートでのコミュニケーションツールとして、世界中で幅広い年代層に定着しました。

今後はさらに人々の生活を便利にするために、チャットアプリの企業アカウントが勢いをつけてきています。近い将来的、人々は現在インターネットブラウザを通じておこなっている買い物・支払い・予約・情報収集・問い合わせは、すべてチャットアプリ上でするようになるでしょう。

そして企業は、個人と1対1のコミュニケーションを取る機会が増え、よりパーソナライズされたサービス提供が求められてきます。チャットアプリの企業アカウントは、企業にとって重要なコミュニケーションツールとなります。

特に日本国外にも顧客を持つ企業は、LINE公式アカウントだけではなく、WhatsAppビジネスやApple Business Chatも視野に入れておくといいでしょう。

チャットアプリの企業アカウントについて個別に詳しく知りたい場合にはお問い合わせフォームよりご連絡ください。

【参考資料】

Digital Marketing Manager, CM.com Japan