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企業が注目すべきSMSの3つの活用方法

iPhoneで検索する人

SMSはフィンランドで誕生し、30年以上の歴史があります。今もなお、個人間やビジネスでも利用されています。大人気ドラマ「半沢直樹8話」(2020年9月13日放送分)で半沢次長のピンチを救ったのも、同僚から送られてきた1通のSMSでした。

テクノロジーがどんどん進化する中、残り続けているSMS。携帯電話に必ず入っているメッセージ機能のため、企業によるSMS活用が年々加速しています。なぜなら、SMSの到達率は90%以上、開封率は80%以上あるため、重要なメッセージや通知を送る手段として適しているからです。

実際、2015年時点では企業から個人へ送ったSMSの数は6億通ほどでしたが、2020年現在、16億通まで伸びています。なぜSMSがここまで伸びているのか。今回はSMSが活用される代表的なシーンを3つご紹介します。

【その1】セキュリティ対策として

オンラインサービスを利用する際、会員登録が必要です。多くのサービスでは、会員登録の際、アカウントを作成しようとしている人が本人かどうか調べるために「二段階認証」が実施されます。

二段階認証にはメール認証やSMS認証がありますが、誰でも簡単にメールアドレスを作れる今、メール認証を安全とは言い切れません。一方、SMSは携帯番号に送るメッセージ。基本的には携帯電話の持ち主しか確認のしようがありません。そして、携帯電話を契約する際は必ず身分証明証を提出して契約します。

そのため、SMSによる二段階認証は本人確実性が非常に高いと評価されています。Google、Yahoo!、Facebook、任天堂を始めとした大手企業も、会員登録済みユーザーに対してSMSでの二段階認証の設定を推奨しています。

SMS認証があれば、不正アカウントの新規作成を防げるとともに、既存アカウントへの不正ログインを防ぐこともできます。ユーザーが一度もログインしたことのない端末からログインが確認された際、SMS認証を発信する仕組みを構築しておけば、第三者が勝手にログインすることはできません。

>>SMS認証APIの詳細はこちら

【その2】支払督促

EC業界では、商品発送後に支払える後払いの仕組みがあります。後払いのおかげで、購入ハードルが下がり購入者が増えている一方、一定数の消費者が商品代を払わないという問題もあります。後払い決済における未払い率は6%と言われており、年商50億の会社の場合は3億円も未払金があることになります。

不動産業界でも同様に賃貸料を滞納問題があります。公益財団法人日本賃貸住宅管理協会が2019年4月〜9月に実施した調査によると、日本全国の賃貸物件の1ヶ月未満の滞納率は6.8%、つまり約15戸に1戸が家賃を滞納しています。さらに1ヶ月の滞納率は3.1%、2ヶ月の滞納率は1.3%と続きます。

このような未払いに対し、SMSでの督促は大変効果的です。弊社のパイロットユーザーであるEC事業者は、SMSで督促を実施したところ、未払金の33%の回収に成功しました。メール、郵送、電話は無視されがちでしたが、SMSに記載した支払いリンクのクリック率は40%ありました。

郵送よりも安いコストで、メール用に簡単に一斉配信できるSMSは督促業務の強い味方です。

>>支払督促SMSの詳細はこちら

【その3】NO SHOW防止(無断キャンセル)

NO SHOW(ノーショー/無断キャンセル)が飲食店に与える被害は甚大です。その年間被害額は2,000億円にも及ぶと経産省や消費者庁、飲食業界団体代表者などが参加する有識者勉強会で判明しました。

経産省はNO SHOW問題を一事業者だけでは解決が難しい課題とし、業界全体で解決すべく、NO SHOW防止に役立つIT導入に対して補助金制度を設けるほど、NO SHOW問題にテコ入れをしています。

2019年11月に株式会社TableCheckが発表した調査結果によると、無断キャンセルの理由トップ3は、「とりあえず場所を確保するために予約」「人気店なのでとりあえず予約」「予約したことをうっかり忘れていた」でした。

予約したけどお店を利用しない場合、お店にキャンセルの連絡を入れるのはマナーですが、マナーを守ってくれることを信じるだけでは、何の対策にもなりません。飲食店からマナーを守ってもらうためのアクションを起こすことで、NOSHOW(無断キャンセル)を減らすことができます。

そのアクションとして、前日に予約者へSMSでリマインドを送ることです。メールでは埋もれてしまうリマインドメッセージも、SMSなら埋もれにくく、開封してもらえる可能性が高い。

メッセージにはレストラン名、予約日時、キャンセルの際の電話番号やリンクをつけるだけでOKです。これだけで当日の無断キャンセルを減らし、空いた席に別の予約をあてがうことができます。

SMS配信ベンダーの選び方

企業がSMS配信をする際、SMS配信ベンダーとの契約が必要です。SMSを配信する技術自体はどの配信ベンダーもさほど大きな差はありません。しかし、メールでは当たり前にできることが、SMSでは当たり前ではないことに注意しましょう。

 

送信者名表示が自由にできるベンダーを選ぼう

その大きな「当たり前」のひとつとして、送信者名表示があります。メールではどのメールソフトでも送信者名を自由に設定できます。しかし、SMSの場合はそうではありません。配信ベンダーによって送信者名を設定できる、できないがあります。また、一度設定した送信者名を変更できない…などもあります。SMS配信を検討している場合、送信者名がいつでも自由に変えられるベンダーを選んだ方がいいでしょう。

CM.comでは、電話番号表示と英数字11文字表示の送信者名が選べます。英数字表示を選んだ場合、何度でも文字列を変更できます。


配信方法がたくさんあるベンダーを選ぼう

企業が個人へSMSを送る時、ベンダーが提供しているSMS配信ツールを使います。CM.comは企業のニーズに合わせて、さまざまな配信方法を用意しています。

1.オンラインSMS配信ツール

インターネットブラウザからログインして利用する、オンライン配信ツールです。弊社のオンラインSMS配信ツールでは下記が可能です。

・SMS配信(個人、一斉配信)
・送信者名の設定(英数字)
・ランディングページの作成

>>SMS配信ツールの詳細
>>ランディングページ作成機能の詳細

 

2.Mail SMS

普段使っているメールアドレス(メールソフト)からSMSが送れるように設定できます。設定方法は簡単で、SMSの送信元として使いたいメールアドレスを弊社に登録するだけ。SMSの送り方はメールを送るのと同じ要領なので、誰でも簡単にSMS配信が始められます。

>>Mail SMSの詳細

 

3.SMS配信API/SMS認証API

SMS配信は、別のソフトウェアとAPI連携させることでも可能です。弊社では、SMS配信APIとSMS認証APIの2種類を用意しています。SMS認証APIは二段階認証専用のAPIで、SMS配信、パスワード生成、認証がセットになっています。SMSでの二段階認証を実装したい場合、開発工数を削減でき、短期間で実装ができます。

>>SMS配信API
>>SMS認証API

SMS配信をはじめる

SMS配信を始める第一歩として、各社が提供している無料トライアルを実施してみましょう。ベンダーごとに細かい機能やサービスに違いがあるので、利用用途とマッチしたベンダーを選ぶと、SMS配信でより良い結果が得られます。

弊社でも無料トライアルを実施しております。ご希望の際はお問い合わせフォームよりご連絡ください。

Aya Higuchi

Aya Higuchi

Digital Marketing Manager, CM.com